〇世帯年収1,000万円のケース

一般的に「お金持ち」といわれ始めるのが年収1,000万円から。1人ではなかなか得られる金額ではありませんが、共稼ぎならば世帯年収1,000万円を超えている家庭も増えてくるのではないでしょうか。 年収1,000万円の場合、手取りは718万円程度。月収（手取り）45万円、ボーナス178万円のようなイメージになるでしょう。では、さぞかし余裕があるくらしが送れるだろうと夢を膨らませながら、シミュレーションしてみましょう。 食費　60,000円　　　　


住居費　100,000円　


水道・光熱費　18,000円　　


日用品　12,000円


衣類代　18,000円


医療費　10,000円


交通・通信費　27,000円


教育費　25,000円　　


交際費　25,000円


こづかい　45,000円


保険・その他　30,000円


貯金　80,000円 文部科学省発表のデータによると、私立幼稚園に通った場合、平均して年間132,754円の費用負担があるとこのと。ここには、給食費や遠足代、制服代、通園費などが含まれます。これを月平均にすると約11,000円。習い事をかけもちするケースも多く、幼稚園以外のお金も含めると、教育費は月25,000円ほどになるでしょう。 一般的に、年収が上がると子どもの習い事やママ友とのおつきあいなど、出費が増える傾向にあり、年収が増えた分だけ貯蓄に回せるわけではありません。また、年収増とともに医療費助成の対象外となることが多く、医療費の自己負担も多くなります。 貯金に回せるお金も増えますが、子どもの成長とともに支出も増える可能性をふまえると、漠然と貯蓄するのではなく、何のために、いつまでに、いくらためるのか具体的にするのがおすすめです。

 

〇まとめ

年収が低くても、必死で節約に努めなければくらしが成り立たないというわけではありません。しかし、子どもが小さいからこそという面もあり、将来を考えると、あるだけお金を使うのは危険です。夫婦で将来のプランをしっかり立てて、お金の使い方を考えていきたいですね。