仕事のスキルアップに欠かすことの出来ない資格ですが、種類が多すぎてどれを取得すれば分からないと思っている方や、これから役立つ可能性が高い資格を取得したいと思っている方も多いのではないでしょうか？

そこで、新しく出来た資格についてどんな仕事に活かすことが出来るのかリサーチしてみました。

◆注目の新資格

まずは、現在注目されている新しい資格にはどんなものがあるのか見てみることにしましょう。

民間資格として注目されているものとして「3Dプリンター活用技術検定」、「IoT検定」、「インバウンド実務主任者」、「マイナンバー実務主任者」、「情報セキュリティ管理士」があります。

国家資格としては「情報処理安全確保支援士」、「知的財産法学試験」、「公認心理師」が、今後需要が拡大していく新しい資格として注目されています。

どの資格も現在の時代の流れに乗った資格で、必要とされている資格ではないでしょうか？今回は、これらの資格の中から「インバウンド実務主任者」、「情報セキュリティ管理士」をピックアップして詳しくご紹介することにしましょう。

◆インバウンド実務主任者とは？

まずは、インバウンド実務主任者から見てみることにしましょう。

インバウンド実務主任者は、海外から日本に訪れる外国人旅行者を対象としたビジネスを推進するための人材育成を目的として設けられた資格制度になります。

現在日本に訪れる外国人旅行者は毎年増加しています。年間外国人旅行者数は、2003年には約52万人でしたが、2017年には2,869万人を超えています。

日本政府観光局は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年には4,000万人、2030年には6,000万人にも上る外国人旅行者の誘致を目標として掲げています。

そのため、優れたインバウンドビジネスを行なうことが出来る人材の育成が急務となっています。

また、最近の外国人旅行者の傾向として、従来の外国人向けの日本の観光地だけでなく日本各地への観光を希望するようになって来ています。

こうした傾向を受けて、新たなインバウンドビジネスを生み出す機会として捉えられていて、日本各地で地方創成のチャンスとしてインバウンドビジネスについて本格的な取り組みをスタートさせた地域もあります。

こうした状況を受けて注目の資格「インバウンド実務主任者検定試験」ですが、資格を取得するには11の課題をマスターしてクリアする必要があります。

具体的には「観光総論」、「インバウンド総論」、「インバウンドの現状と動向」、「インバウンドとテーマ別観光まちづくり」など実に多岐にわたっています。

資格試験用のテキストが販売されていますので、それを参考にして独学で学習することも可能ですし、対策講座を受講されても良いでしょう。

また、英語・中国語・韓国語・ドイツ語・フランス語・スペイン語など指定されている10言語の検定試験で、一定の級あるいは得点を得ている場合は、総合点に6点加算されるシステムになっています。

資格を取得した場合、観光ビジネスを中心として旅行会社やホテルなどでの活躍が期待出来ますが、地域での新たな観光ビジネスを立ち上げや見直しを行なうコンサルティング業務などにも活かすことが可能です。

また、観光ビジネスに従事しなくても海外からの来客が多い会社で外国人をアテンドする業務にも活かすことが出来ます。

◆情報セキュリティ管理士とは？

「情報セキュリティ管理士」と聞くとネットワーク技術者向けの資格と思われるかも知れませんが、ネットワーク技術者にだけ必要な資格ではありません。

人事・総務・経理などのような事務の職務に携わる方や営業職、管理職の方にも必要な資格と言えるでしょう。

企業で取扱っているネットワーク情報を実際に利用しているのは、そこで働いている社員全員になります。実際に、ネットワークの情報漏洩はネットワーク技術者からではなく、むしろ事務職、営業職、管理職などの職場から起こっていると言われています。

そのため、企業の情報漏洩を防ぐためには、全社員への情報セキュリティ教育が必要と言われています。

情報セキュリティ管理士資格を取得するには、様々な場面で起こっている情報漏洩の脅威と利用しているデバイスやアプリケーション、情報セキュリティ対策に関して学習する必要があります。

試験は年に3回実施されており、合格率は45％前後となっています。

職場においてセキュリティ対策の管理職・リーダーとして必要な知識があることが証明されることになり、多くの企業が情報漏洩防止に頭を痛めていますので、どのような職業でもキャリアアップに活かすことが期待出来る注目の資格と言えるのではないでしょうか？

新しく出来た注目の資格についてご紹介して来ましたが、資格が出来て間もない資格は取得している人が少ない内に取得することも重要なポイントになって来ます。

資格取得者が少ない内の方が活躍の場がより多くあり転職や再就職の際の競争率も低いことになりますので、少しでも興味があれば、まずは受験してみることをおススメします。

今回ご紹介した2つの資格は、再チャレンジのときには受験料が10％割引になるという制度が設けられています。また、どちらの資格も再チャレンジの方が合格率もアップしているそうですので、まずは試験の全体的な流れや傾向を把握するためにチャレンジしてみてはいかがでしょうか？