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ネイリストになるためにはプチ留学がおすすめって本当?

仕事

2020.03.05

美容系の仕事として人気のあるネイリスト。

国家資格を必要としないため、人を美しくする仕事がしたい!と思っている人にとっては、非常に魅力的な仕事です。

 

しかし、現在では全国に数多くのサロンが存在し、ネイリストも数多くいます。

そのため、技術力の有無が、お客さんを獲得できるかどうかに直結してしまいます。

 

技術力は実務経験を通して磨くこともできますが、「プチ留学」という方法もあるそう。

詳しく見ていきましょう!

ネイリストになるために資格はいらない?

最初にお伝えしたように、現在日本ではネイリストの国家資格というものは存在しません。

そのため、未経験であっても、ネイルサロンに採用されればネイリストとして働くことは可能です。

 

しかし、現実的には応募条件として「ネイリスト資格」を保有していることを挙げるサロンが多いようです。

 

「ネイリスト資格」は民間資格ですが、正しい技術や知識を身につけ実際にサロンなどで働くときに役立つようにという目的や、ネイルの普及を促すために作られました。

 

このような資格を取得していることは、お客さんに対する技術力の証明にもなるので、ネイリストになるなら、資格取得を目指そうと考える人がほとんどのようです。

国内のネイリスト資格は主に4つ

日本におけるネイリスト資格は、民間の団体が提供しているものになります。

 

主要な資格は、INA(インターナショナルネイルアソシエーション)、JNA(日本ネイリスト協会)そしてJNAの前身団体であるJNEC(日本ネイリスト検定試験センター)が提供しているものです。

 

具体的な資格は次の4種類になります。

 

  • 「ネイルスペシャリスト技能検定試験」(INA)
  • 「ジェルネイル技能検定試験」(INA)
  • 「ネイリスト技能検定試験」(JNEC)
  • 「ジェルネイル技能検定」(JNA)

 

また、国際的なネイル技能への対応を目指し、JNAでは「国際ネイリスト技能検定」といったハイレベルな検定まで用意されるようになりました。

 

ネイルアートにはさまざまな道具も使用するため、技術力を証明するための資格だけでなく、ネイルサロンにおける衛生管理に関する「ネイルサロン衛生管理士資格」もあります。

 

この資格はネイルサービス大幅な普及と共に、公衆衛生の向上も叫ばれるようになり、サロン経営者に向けた資格として誕生しました。

 

ネイリストとして働くだけでなく、自分で開業したいと考えている人なら取得しておいて損はないかもしれません。

海外へネイル留学するメリット

NPO法人日本ネイリスト協会が発行するネイル白書(第6号)によると、2019年度のネイル市場はおおよそ2,321億円で2020年にはそれを更に上回ると予想されています。

 

自宅サロンなど小規模なものが増えている傾向もあるようで、それだけ需要のあるサービスであるといえるでしょう。

 

子育てから復帰の仕事として、自宅でネイルサロンを開く人もいます。

需要もあるとても魅力的な仕事といえますが、市場規模も大きい分ライバルも多いということになります。

 

>>NEXT プチ留学で周りとの差別化が図れる

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