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将来住宅ローンを考えるなら、今からやっておくこと

マネー

2019.08.04


住宅購入時に多くの人が利用する住宅ローン。住宅ローンを組むには、申込条件を満たしローン審査を通ることが必要です。いざ、マイホーム購入という時に申込条件を満たせなかったり、ローン審査をなかなか通らなかったりしたら……。そうならないために、将来、住宅ローンを考えている方に、今からできる対策をお教えします。

〇将来の住宅ローンに向けて、今から対策が必要なワケ

いずれはマイホームを持ちたいけれど、なぜ、今から対策が必要なの?という方のために、まずは、住宅ローンについてお話ししましょう。

住宅ローンは個人への貸出額として大きな額になり、返済期間も長期間になります。そのため、何らかのトラブルで返済されない可能性も高くなります。そのような貸出リスク軽減のため、申込条件をつけ審査で確実に返済してくれる人かどうかチェックをするのです。額が大きくなることもあり、その審査はクレジットカードや賃貸住宅の入居審査、マイカーローンなどに比べて厳しいと言われ、提出書類も多く記入項目も多くなります。ローン担当者から、収入や就労状況、家族についてなど細かく聞かれることもあります。審査の基準は明かされていませんが、これらのすべてが審査対象になっていると思っていた方が良いでしょう。

さて、将来の住宅ローンに向けて今から準備した方が良いという理由は、ローン申し込み時に聞かれる項目や審査に使われる情報に、何年も前のあなたの行動が影響するものが含まれるからです。では、どんな項目がポイントになるのか、具体的に見ていきましょう。

〇こんな項目の対策がおすすめ

これまで堅実に生きてきたという方でも、申込条件やローンの審査項目を知ると一つや二つ、不安が出てくることが少なくありません。また、今、不安がなかったとしても、これからローン申し込みまでの間に生じる可能性もあるので油断は禁物です。

・就労・収入に関する対策

就労はローン審査時に必ず聞かれる項目。「給与所得者は勤続年数1年以上、それ以外の場合は営業年数3年以上」のように、ローン利用条件になっていることもあります。この場合、条件を満たしていれば申し込み可能ですが、勤続年数が短い場合、保証料の上乗せなど条件をつけられる場合がありますので、転職を考えている方は要注意です。ローンを組んでからの転職は影響ありません。また、有期雇用より正社員の方が有利、公務員の方が有利と言われています。

収入も利用条件を満たしていれば申し込み可能ですが、やはり、条件を満たしなおかつ多くの収入があった方が有利です。金融機関や信用会社が気にするのは、年間の返済金額が年収の何割になるか。よって、短期間で完済を目指すように年間返済金額を多く設定するのであれば、それに見合った十分な収入が必要です。

・各種支払い状況に関する対策

住宅ローンの審査で利用していると言われているのが、個人の信用情報です。これまでのあなたの支払い状況は、信用情報機関に登録されています。支払い遅延や自己破産があると、事故情報として登録され、住宅ローン審査を通らない原因になります。

公共料金や納税、携帯料金の支払いなど遅れた記憶はありませんか?奨学金の支払いやDVDの返却など、思わぬ遅延が住宅ローン審査に影響することもあります。

学生時代や転職期間の国民年金納付漏れも、影響することがあります。親に払ってもらっていたはず、手続きはすべて妻に任せているという場合は要注意です。今のうちに確認しておきましょう。何も思い当たるものがなくても、ローンを組むまでの間、油断しないようにしましょう。

万が一、遅延に気がついた場合はすぐに払いましょう。遅延歴があっても、数年で個人の信用情報は更新されるため、時がたてば審査を通過できる可能性があります。

・健康状態に関する対策

しばしば住宅ローンの利用条件になるのが、団信への加入。団信とは、団体信用生命保険のこと。住宅ローンの債務者に万が一のことがあった場合、保険金でローン残高が弁済されます。団信加入がしばしば住宅ローン契約の条件となることもあり、団信に加入できる健康状態であるということが、住宅ローンを組むうえで重要になります。

団信を取り扱っているのは生命保険会社です。団信の加入にあたり健康状態の告知が必要で、今後返済できなくなる可能性があるような健康状態とみなされた場合、団信加入ができない可能性があります。住宅ローンは若いうちに組んだ方が良いと言われることがありますが、返済期間・完済年齢という視点だけでなく、健康状態という視点からも若いうちがおすすめです。

現在、健康状態が良好ならば、ぜひ、維持できるよう努力しましょう。暴飲暴食・睡眠不足・運動不足は、数々の病気の発症リスクを高めます。また、すでに持病がある方は、持病があっても入れる団信や、団信加入が住宅ローン要件になっていない商品がありますので、情報収集してみてください。

・もしかして役に立つかもしれない対策

住宅ローン契約で重要なのは、契約者の返済能力。契約締結に何か不安材料があっても、それを超えるような好条件があれば住宅ローンを組める可能性があります。例えば、転職して勤務年数が短めでも、一生生活をするのに困らないような国家資格を持っていれば評価してもらえる可能性があります。基準が明確ではないため確約できませんが、個人の信用を高める努力をしておくのはおすすめです。

住宅ローンに関しては、「今から対策なんて面倒。いくつもの金融機関に依頼すれば、どこかは通るでしょ」という考えは危険です。住宅ローン契約に不安事項があった場合、ローン契約不可とならなくても、高額な保証料を請求される原因になることがあります。ちらっとでも住宅ローンを考えるならば、今から備えておきましょう。

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