コロナが落ち着きを見せるアフターコロナはやってくるのか。そのとき、私たちの働き方はどのように変わっていくのか。『ワークスタイル・アフターコロナ』の著者で関西大学の松下慶太教授はコロナ後のオフィスは「井戸的から焚き火的に変わる」と話します。一体どういうことでしょうか──。

ハイブリッドワークスタイルに変化

── 新型コロナウイルスの影響が依然、不透明ですが、これからの働き方はどうなっていくのでしょうか。気になるところです。

 

松下先生:
オフィス通勤とテレワークなどの混ざった「ハイブリッドワークスタイル」の存在感が増すと思います。オフィスに行かないといけない前提から、いろいろな場所から働ける形に変わりました。

 

テレワークが広がりを見せるなかで、コロナが収束しても、社員をオフィスに戻して以前と同じ形にしようとする働き方からは離れていくと思います。テレワークの広がりとともに、都心から郊外に住んでみよう、さらには地方に住んで働いてみようといったそれぞれの生活に応じて組み立てる楽しさが生まれました。

 

松下慶太
移動する松下先生

オフィスが変わる「井戸的」から「焚き火的」に

── オフィスのあり方も大きく変わりそうですね。


松下先生:

オフィスの形は従来の「井戸型」から「焚き火型」に変化すると思います。

 

井戸的オフィスとは、生活に必要な水を汲みに行くように、業務に必要な作業や用件を行う場所として会社を利用するものです。

 

本来、井戸に行くのは水を汲む目的の手段でしたが、他のやり方でもできるようになりつつあるにも関わらず、井戸的オフィスに行くこと自体がこれまで日常となっていました。

 

── それがコロナ禍でのテレワークの普及により、水を汲むのに井戸が必ずしも必要がないと気づいた人が多くなったわけですよね。

 

オフィスのあり方は井戸的オフィスから焚き火的オフィスへ

 

松下先生:

そうです。その場合、これからは「オフィスに行かなくても働ける人」がオフィスに行く意味は何か、ということになりますよね。

 

行きたくなるオフィスが、焚き火的オフィスです。キャンプの焚き火を想像してください。焚き火はそれを囲んで語らうことが重要な意味を持ちます。食べ物を調理したり、暖をとったりする機能だけが求められているわけではありません。

 

これからのオフィスでは、何か用件があってオフィスに行くよりも、そこで社員同士のコミュニケーションが誘発されたり、関係を深めたりすることが期待されます。

 

こうした変化は、テレワークにおける「組織への愛着や一体感をどう保つか」という課題解決につながります。

 

やはり、対面の交流は、関係性を深めるのに有効です。組織への愛着醸成を目的にした空間や時間を体験できる場として、今後はオフィスが活用されるケースが増えるでしょう。

 

デザイナーズオフィスを手掛ける株式会社ヴィスの調査によると、2020年8月の時点で、自社オフィス環境の見直しを「実施済み(実施中)」が15%、「検討中」が34%と合わせて約半数にのぼりました。

 

緊急事態宣言解除後のオフィスに求めることとして、複数回答のうち、「会うことで生まれるコミュニティへの参加意識やつながりを生む場」が67%、続いて「多様な人が集まることで生まれるイノベーションのための場」が46%であることからわかるように、対面で会うことの意義、コミュニティへの参加意識が求められています。

 

愛着を生み出すような経験を作っていく必要があり、オフィスを行きたくなるような場所にすることが大切です。急に「雑談して」と言われてもできるものではありませんから。

オフィスに行ったら自然発生的に会話が生まれるようなデザインにする必要があります。すでにフルリモートにしている会社では、1年に1回みんなで集まってお祭りのようなことをしているところもあり、オフィスづくりでも参考になるかもしれません。

それぞれの形を模索する

── すでに工夫は始まっているんですね。

 

松下さん:

そうですね。大切なことは自分たちの会社に合った形を作っていくということです。こういう状況だとリラックスして雑談できる、といった環境・タイミングは組織によって異なります。他社の成功事例をそのまま真似ても、その会社に合わなければ上手くいきません。

 

街のさまざまな場所にコワーキング・スペースやテレワークの拠点が拡大しました。都市全体がワークプレイス化していくことによって、オフィスはどこにでもあるとも言えるし、なくなっていったとも言えます。そんな中、企業はさまざまな取り組みをしています。

 

テレワークとオフィスのハイブリッドなスタイルが普及していくと、社員同士の信頼関係の構築やチームワークの向上を目的とした場所としてのオフィスの価値が高まっていくでしょう。

 

── 会社が知恵を絞らないといけないんですね。

 

松下さん:

それぞれが生み出さないといけないですね。社員からも意見を聞き、会社が自社に必要な施策を行うことが大切です。

 

「うちの会社はこの方法で一体感を高める」「会社に集まる意味はここに持たせる」と会社がマネジメントできればいいですね。そうした人を採用することも大事ですし、社員の側から声をあげていくことも重要だと思います。

 

PROFILE 松下慶太

松下慶太
関西大学社会学部教授。1977年神戸市生まれ。博士(文学)。京都大学文学研究科、フィンランド・タンペレ大学ハイパーメディア研究所研究員、実践女子大学人間社会学部専任講師・准教授、ベルリン工科大学訪問研究員などを経て現職。専門はメディア論、コミュニケーション・デザイン。近年はワーケーション、デジタル・ノマド、コワーキング・スペースなど新しい働き方・働く場所と若者、都市・地域との関連を研究。近著に『ワークスタイル・アフターコロナ』など。

取材・文/天野佳代子 写真・資料提供/松下慶太