シドニー五輪競泳の日本代表をつとめた萩原智子さんは、全国で廃止や縮小、民間への移行の動きが広がるプールの授業について「命を守る授業を途絶えさせないでほしい」とSNSに投稿し、大きな反響を呼びました。保護者から共感を呼んだいっぽうで、学校現場からは苦しい実態も明かされたそう。萩原さんは「水の教育は転換点」と語ります。
「水泳は命を守る授業」投稿に寄せられた反響
── 公立の小中学校の水泳の授業が縮小や廃止となったり、民間に委託されたりするなど差が広がっている動きに対して、「水泳は命を守る授業で、形が変わっても大切な学びは失ってほしくない」とSNSに投稿しました。反響はいかがでしたか。
萩原さん：水泳の授業は、単に泳ぎが上手になるためのものだけではなく、水と向き合い、自分の命を守る力を学ぶ授業だということを伝えたくて投稿しました。知り合いからは直接、連絡がありましたし、教職員や保護者の方からは共感のメッセージをいただきました。いっぽうで、学校現場の方からは、水泳の授業の負担やプールの維持の問題で、なかなか授業を継続するのは難しいというご意見もいただきました。
── 義務教育の期間ですが、自治体や学校によって対応が変わってきているそうですね。
萩原さん：考え方や環境の違い、予算の問題もありますし、水泳の授業を民間に委託する場合も、地域によって状況は違っています。学校のプールの老朽化や維持・管理、子どもたちの安全管理や猛暑への対応など、総合的に踏まえ、既にさまざまな選択をしたり、また決断を迫られたりしている地域もあると思います。
水泳の授業を学校で行っている場合は、現場の教職員のみなさんがすべてを背負っているケースもあり、掃除から始まり、準備や監視、指導も含め全部行うというのは、かなり負担が大きい授業であるという声も聞かれます。
民間に移行の動きも「予算の問題と地域差」
── スポーツシンクタンクの笹川スポーツ財団が2024年に実施した調査によると、1140の自治体のうち、およそ2割が民間事業者にプールの授業を委託しているそうです。
萩原さん：スイミングスクールなどへの外部委託によって、子どもたちが天候に左右されず、専門的な指導を受けられ、教員の負担を軽減していくことのメリットは大きいと感じています。そのいっぽうで、プールが遠く、移動だけで時間が取られてしまい、水に入っているのは20分なんて話も…。他の授業に影響が及んでしまったというケースも耳にします。私は各地のお話を聞いて勉強になると感じることが多いのですが、チケットや回数券を配布して、民間のスイミングスクールに子どもが通えるようにしている地域もあるそうです。
また、外部指導者が水泳の授業を実施している動きもありますが、その場合の謝礼についても、予算との兼ね合いが出ています。
── 学校のプールの老朽化で、利用できないケースも多いと聞きます。
萩原さん：近くに、公共の施設があるかというのは、地域によって差があります。使用できるプールを近隣校と共有する「プールシェア」の動きもあり、対応はさまざまです。地域差を考慮したうえで、実態にあった環境を整えていかなくてはならなくなってきています。
── 夏の暑さの影響で、屋外で水泳の授業が実施できないことも大きなニュースになりました。
萩原さん：学校の水泳の授業を存続させることの難しさは、気候の変化もそうですし、現場の教職員の働き方改革や子どもたちの安全面、施設、予算などを総合的に配慮する必要があるからだと感じます。現場にすべてを投げるのではなく、どうやって水の教育を残していくか、いろんな意見を聞きながら変えていく時期に来ていると思います。元水泳選手の立場としては、水の教育を途絶えさせずにどう子どもたちの命を守っていくかという根本的なところは大事に考えていきたいです。
