2022年4月1日より人工授精等の「一般不妊治療」、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」が、保険適用されました。これにより、一定の条件をクリアした治療内容については、医療機関の窓口での支払いは3割負担に。経済的負担が少なくなったことは大きなメリットのひとつですが、実際の受診状況はどうなのでしょうか。長年、不妊治療の第一人者として治療にあたってきた浅田レディースクリニックの浅田義正先生に、お話を伺いました。