育児、仕事、家事、社会のこと、ママたちが普段気になっていることをCHANTOモニターに大調査!ママたちの「どうして?」を「なるほど!」に変える記事をお届けします。vol.49は「教育費」についてです。

No.49 教育費

育児をしている中で気になることといえば「教育費」。幼稚園から大学まで子どもひとりあたり、1000万円~2000万程度が必要だと言われますが、大きな金額を前に不安を感じますよね…。

 

そこで、今回は読者モニターのみなさんに、毎月の教育費の金額や教育費の貯金額などを聞いてみました。どれくらいの費用が必要になるのか、参考にしてみてくださいね。

「保育の無償化」の影響で

最初に、みなさんが毎月支払っている教育費について見てみましょう。お子さんの学年をおおまかに分け、園児〜小学生のお子さんをお持ちの方に毎月の金額を聞きました。

 

子どもが「保育園児」と回答した人25人のうち、1位は「5000円未満」が9人と全体の3割超に。続いて2位は「1万円以上3万円未満」で6人、3位「5000円以上1万円未満」「3万円以上5万円未満」がそれぞれ4人となっています。

 

「幼稚園児」と回答した7人では、1位「1万円以上3万円未満」(4人)、2位は「5000円以上1万円未満」(3人)という結果でした。

 

利用する施設の種類や世帯の所得などで違いがありますが、2019年から実施された「幼児教育・保育の無償化」により、基本は利用料(保育料)が無償となりました。給食費や園バス代など無償にならないところが結果の差につながっているようですが、全体的に低く抑えられていると言っていいでしょう。

 

では、小学生ではどうなのでしょうか?

 

学年を「低学年」と「高学年」に分け、さらに低学年では学童を利用している家庭も多いため、「学童あり」と「学童なし」で分けて回答してもらいました。

 

まず、「小学生低学年で学童あり」(14人)の回答を見ていくと、「1万円以上3万円未満」(6人)が1位に。次に2位「3万円以上5万円未満」4人、3位「5000円未満」2人と続きます。

 

一方「小学年低学年で学童なし」は3人で、1位は「1万円以上3万円未満」(2人)、2位「5000円未満」(1人)という結果でした。

 

「小学校高学年」(15人)になると、1位は「1万円以上3万円未満」(6人)、2位「5万円以上」(4人)で、3位は「5000円未満」と「3万円以上5万円未満」が2人ずつという回答に。

 

小学年低学年と同様に中心は「1万円以上3万円未満」(6人)ですが、2位は「5万円以上」(4人)と低学年と比べてぐんと増えています。受験に備えて塾などの費用が増えてくるためと考えられます。

子どもひとりあたりの毎月の貯金額は…?

高学年も含み学童を利用している小学生の子どもを持つ人に、利用している学童保育の種類も聞きました。 結果としては「公立」が63%と圧倒的に多く、「民間」は26%、「民間と公立」は11%でした。地域やサービスなどでもそれぞれの金額は変わりますが、基本的には公立の方が利用料金が安いため、多くの人が利用しているようです。

 

さらに、他の家庭がどうなのか気になるけれど聞きづらいのが教育費の貯金についてですが…。子どもがいると回答した人すべてに「教育資金として、お子さんひとりあたり月額いくら貯金していますか?」と聞きました。

 

いちばん多かったのは「1万円以上2万円未満」で34%。次いで「5000円以上1万円未満」19%、「2万円以上3万円未満」14%と続きます。「5万円以上」という高額の回答も10%ありましたが、基本的にはみなさん家計に負担にならない額を貯金しているようです。

 

子どもの教育費は年齢や通わせる施設や学校によって変わりますが、基本的には年齢を重ねるにつれて増えていくものです。家計の負担も大きくなってきますので、早めに準備を始めておくのが大切です。まずは目標の金額を想定し家庭に合った貯め方を検討してみましょう。

取材・文/阿部祐子 イラスト/児島衣里 ©️CHANTO調べ 調査期間:2021年8月24日〜9月3日 調査対象:CHANTOモニター65人