新型コロナウィルスの感染拡大予防措置として、全国的に小中学校の休校が続いています。学習の遅れをカバーするため、授業を配信提供する自治体も出てきました。私たちの働き方だけではなく、子供たちの学習スタイルも今、転換期を迎えているのかもしれません。

 

でも、未知の学習スタイルに戸惑う人も多いのではないでしょか。コロナ禍で、にわかに身近になった「オンライン学習」。その歴史と実態を知り、理解を深めていきましょう。

 

特集「教育の新潮流・オンライン学習が知りたい」の第5回目は、「オンライン学習サービス『スタディサプリ』の取り組み」についてご紹介します。

講義動画など一連のサービスを自治体・学校に無償公開

新型コロナウイルス感染症拡大対策の一環として、今年3月2日から始まった全国の小、中、高等学校の臨時休校。新年度を迎えてからも、多くの地域で休校が続いています。
家の中で時間とパワーを持て余し、勉強が手に着かないわが子の姿に、親としては気をもむ毎日…。

 

そんな中、臨時休業要請の当日という早い段階からオンライン学習サービスの無償提供を発表し、注目を集めたのが株式会社リクルートマーケティングパートナーズです。

 

「さっそく申し込まなきゃ！」と思った人もいるかもしれませんが、実は今回の無償提供の対象は自治体と学校。高校約100校、小中学校で約20自治体を上限に、『スタディサプリ』『スタディサプリfor TEACHERS』のふたつを4月30日までの期間限定で無償提供するというものです。現在は既に上限に達したため、募集は締め切っています。

 

これにより、対象となった子どもたちは『スタディサプリ』の4万本もの動画や確認テストを無料で利用できるように。学校側は『スタディサプリfor TEACHERS』を通して、子どもたちの『スタディサプリ』を使った家庭学習の指示、学習の進みぐあいなどの確認が可能になりました。また、コミュニケーション機能を利用して、先生からの連絡・確認事項の一斉送信や子どもとの個別のやりとりもできます。