超低金利の今の日本、ここは気合を入れて投資にシフトしようと意気込んではみたものの、投資信託のパンフレットを見ても、どこがどう違うのかあんまりピンとこない方へ。
適当に商品を選んでしまうと、あとで後悔しますよ。ここでは投資信託を選ぶ際、みんなが最も気にする投資信託の「手数料」について分かりやすく説明します。
■投資信託の売買、運用には手数料が必要なのです
今や銀行にお金を預けたとしても、スズメの涙ほどしかつかない利子。人生100年時代と言われているのに、このままだと老後は大丈夫なのかな？と漠然とした不安を抱えている方、きっといらっしゃいますよね。
また、子どもにこれからお金がどんどんかかるのに、あんまり貯金もないし、大学に行く資金をどうやって貯めようか、と教育費に頭を悩ませているママも大勢いるのではと思います。 せめて、もう少しだけでもお金を効率的に増やしたい、その願いをかなえてくれるのが「投資」です。
株を買う、不動産を買う、貴金属や穀物など先物と呼ばれるものを買う、投資にはいろんな種類があります。
しかし、そのどれもが女性である私たちにとっては「難しそう・失敗しそう」と感じますよね。
そして、市場の相場を見て日々株の売買をするなんてこと、とてもする暇などありません。そんなときに便利なのが「投資信託」です。 投資信託は、株や不動産などの投資自体はファンドマネジャーと呼ばれる専門家に任せ、資金だけを提供して運用してもらうという投資方法です。
特に、NISAやつみたてNISAなどで購入できる投資信託は、長期投資用のものが多く、国のチェックが入るため、販売されている商品の数も少ないので、選びやすく、元本割れのリスクも低いと言われています。
これなら私にもできる！と思いませんか？ しかし、つみたてNISAで投資信託を選ぶ場合でも、商品の数は150を超えます。その中から、リスクが少なく、かつリターンの多い商品を選ばなくてはなりません。
投資の内容や売買のしやすさなど、チェックしなければならない項目はいくつかありますが、中でも一番注意して見るべきは、投資信託にかかる「手数料」です。
投資信託は購入、運用、解約の全てに、手数料のかかる商品なのです。
■投資信託にかかる手数料
投資信託にかかる手数料には、以下の3つがあります。 ①販売手数料（購入時の手数料）
投資信託を買う時に、販売を行っている証券会社や銀行に払うお金です。
この販売手数料は、投資信託によって違います。そして同じ投資信託でも、販売している会社によって違います。ここがチェックすべき点です。
同じ商品なのに、手数料を高く取られてしまったら、その分が利益から引かれてしまいます。
投資信託の販売手数料は、目論見書や、運用会社のHPなどに掲載されていますので、ぜひ確認してください。
その額は商品額の0～3％程度です。ちなみに、販売手数料が0円（無料）の投資信託もあります。これを「ノーロード」といいます。
証券会社のHPなどでちょくちょく見かける言葉なので、覚えておくと便利ですよ。 ②信託報酬
投資信託は、専門家に資金の運用をお任せする方法であるとお伝えしました。私たちの資金を使って、専門家は大規模な投資を行い、利益を上げるために日々頑張ってくれています。
信託報酬は、運用してくれている専門家や販売会社に支払うお金のことで、その投資信託を保有している限り、毎年発生する費用です。信託報酬も、投資信託によって違います。
ただし、購入手数料と違い、販売会社によって変わることはありません。その額は商品額の0.05～3％程度です。
ちなみに、信託報酬を細かく分けると、 ・販売会社（商品の販売窓口）：代行手数料
・受託銀行（預かったお金を管理）：受託者報酬
・委託会社（実際に運用）：委託者報酬 といった具合です。これも目論見書で確認できます。 ③信託財産留保額
投資信託を解約して換金する場合に支払う手数料です。投資信託を解約すると、運用している信託資金から、解約者にお金を支払わなければなりませんが、その手続きにはコストがかかります。
その分のコストを解約者が支払うことで、他の投資者に資金的負担をかけないようにしているのです。その額は商品額の0～0.5％です。
