貯蓄のなかでも、特に不安がつきないのはやっぱり「教育費」。いつまでにいくら貯めれば大丈夫なのか？ 子どものためにできるだけのことはしてあげたいけれど、あとでカツカツも怖い！ 共働き家計だからこそ気をつけたい、教育費の貯め方のコツをお伝えします。
お話をうかがったのは 前野 彩（まえのあや）さん
FPオフィスwill代表。CFP®認定者、1級ファイナンシャル・プランニング技能士。個人の家計相談を中心にテレビや講演等、全国にて幅広く活躍ズボラで節約嫌い、家計簿嫌いを自認する本人が考案した、合理的で効果バツグンの家計管理が大好評。「本気で家計を変えたいあなたへ<第３版＞」（日本経済新聞出版社）他、著書も多数。http://www.fp-will.jp/
あなどれない「児童手当」今日からは手をつけずに貯める！
貯蓄理由はさまざまありますが、ダントツの１位はやっぱり「教育費」。職場復帰してからの保育料からかかり始め、長い人では大学院までと20年以上。だからこそ、いつからどんなふうに、いったいいくら貯めればいいのかわからないことだらけです。
「教育費の総額は、通わせる学校が公立か私立かでずいぶん違います」。オール公立なら約780万円ですが、オール私立なら約2200万円と３倍にもなります。こ の金額を貯めなければ！ と思うと不安になるというもの。
「でも、教育費は一括で支払うものではありません。毎月で支払うものも多いので、貯めるスタートを早く切ると、コツコツ積み立てで十分準備はできます」。
特に注目してほしいのは、「児童手当」と前野さん。国からもらえるこの手当は、現在、３歳までは月額15,000円、その後は15歳の年度末まで月額10,000円。これをすべて貯めると約200万円にもなるのです。
「1年に3回に分けて振り込まれる児童手当は、存在を忘れがち。でも、これを使わずにそっくり貯めると約200万円に。これは国公立大学４年間分の授業料に相当する額です」。
