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夫の入院・減収にどう備える?いざというときに備える保険・貯蓄術

マネー

2019.08.01


共働き家庭も増えてきていますが、そうはいっても、「何らかの理由により、夫の給料が無くなったり減ったりするのは困る!」という方も多いのではないでしょうか。

将来について、ネガティブなことはできるだけ考えたくはないもの。しかし将来困らないように備えておくことは、非常に重要なポイントとなります。

夫の入院・減収などに備える保険や貯蓄の考え方について紹介します。

■万が一のときのために備える保険

夫が入院することになり、一時的にでも働けなくなったとしたら、減収は避けられないでしょう。家計の状況によっては、あっという間に火の車になってしまうことも考えられます。

こうした場面に備えるために用意されているのが、各種保険です。

・死亡保険
・医療保険
・がん保険

いざというときのために備える保険には、非常にさまざまな種類が存在しています。テレビコマーシャルを見かけない日はない!と言っても、過言ではないでしょう。

夫が死亡した場合に保険金を受け取れるのが、死亡保険です。死亡保険にもいくつかの種類があり、保証される期間を「○歳まで」など、期間を区切って設定した定期保険、保証される期間に限度がない終身保険、そして残された家族の生活を安定させるための収入保障保険などがあります。

死亡保険は、保証期間が長く、そして受け取る保険金額が高額なほど、保険料も高くなっていきます。「将来の備えのため」とはいえ、現在の生活が苦しくなるほどの保険料に設定するのはオススメできません。

夫の死亡よりも、より現実的でリスクが高いのは、夫の入院による収入減です。このような場面に対応できるのが医療保険やがん保険となっています。

夫が入院した場合、事前の契約内容に従って、保険金を受け取ることができます。入院費の足しにすることもできますし、夫の収入が減少した分、苦しくなってしまった家計へと回すことも可能です。

突然夫が入院した!なんて場面では、パニックになってしまう妻も多いのかもしれません。しかしこうした保険に加入していれば、少なくともお金の面では、余計な不安を抱えなくても済むと言えそうです。

■保険加入で気を付けるべきこととは?

いざというときのために加入する保険は、私たちにとって心強い存在です。しかしその内容を把握しないまま、むやみやたらと加入していると、「いざというときに保険で対応できなかった!」なんてことにもなりかねないので、注意する必要があります。

保険加入時には、どのような場面でどの程度保険金を受け取ることができるのか、事前にしっかりと確認しておきましょう。特に医療保険は、「大丈夫だろうと思っていたら、実は対象外だった!」なんてケースも少なくありません。

例えば「入院3日目から保険金が出る」タイプの保険に加入していて、2日で退院したとしたら、当然保険金を受け取ることはできません。

また保険金を受け取ることができる、最長日数が決められている保険もあります。入院期間が長くなればなるほど、家計への負担は大きくなってしまいがち。しかし保険金の給付日数の限度を超えれば、お金は受け取れなくなってしまいます。

これらのポイントも総合的に判断しながら、加入するべき保険の種類を見極めてみてください。

医療保険の場合は、日進月歩で新たなタイプが登場する保険でもあります。「ずっと昔に加入したまま」という場合には、現代の医療事情にそぐわない保険になっている可能性も。確認の意味も含めて、定期的に保障内容をチェックしておくのがオススメですよ。

■貯蓄で備えるのはアリ?

近年、夫のいざという場面に備えるために、「保険」ではなく「貯蓄」で対応しようとする方も増えてきています。特に医療保険に関しては、わざわざ保険に入らなくても準備が可能という意見も少なくありません。

夫が健康保険に加入していて、一定の要件を満たしている場合、最大で18カ月間、傷病手当金を受け取ることができます。この傷病手当金は、

【支給開始日以前の継続した12カ月間の各月の標準報酬月額を平均した額】÷30×2/3

という数式で求められます。非常に複雑ではありますが、月々の夫の収入の、大体2/3は受け取れると考えれば良いでしょう。つまり、夫が入院して働けなくなった場合、すぐに収入がゼロになってしまうというわけではないのです。

また医療保険に加入しようとすれば、月々の保険金を欠かさずに収めていくことになります。一方で医療保険は、「すべての人が必ず使う」というタイプの保険ではありません。特にまだまだ若い時期には、入院する機会そのものが少ないですし、近年は「入院はできるだけ短期間で」という方針で治療を進める病院がほとんどです。

医療保険に加入し、せっせと保険金を支払っても、いざというときに受け取れる金額は、想像よりも少ないかもしれない……というわけですね。高額療養費などの制度もありますから、「保険ではなく、月々の貯蓄で乗り切る」という方法をとるのも一つの方法だと言えるでしょう。

ただし夫が自営業の場合、加入しているのは国民健康保険となります。こちらの場合は傷病手当金という制度がないので、より慎重に考える必要があります。

■まとめ

夫の身に万が一のことがあったら……。考えたくないことではありますが、将来のこと、子どものことを考えると、目を背けてはいけない問題とも言えます。

いざというときのために備える方法は、一つだけではありません。ぜひ自分たちの家庭に合った方法で、上手に備えてみてくださいね。

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